MESHIGOTO SUPPLEMENT 02
多店舗飲食 壁突破診断キット/補足資料

業態別
ベンチマーク数値集

居酒屋/焼鳥・串カツ/ラーメン/カフェ/定食・食堂/焼肉/寿司。
7業態の客単価・FL比率・家賃比率・営業利益率・客数。
自社の数字と並べて、どこがずれているかを確かめる1冊。
合同会社メシゴト / 代表 大山ジュン・升本甲一
多店舗飲食 壁突破診断キット 補足資料02
発行:2026年4月

本資料について

目的
自社の数字を「高いのか/低いのか/普通なのか」を判断するための参考値を、業態別に整理した数値集です。
使い方
自社の業態ページを開き、最後のページの記入表に自社数字を書き込みます。ベンチマークと並べて、差分の大きい項目から改善に着手します。

出典と注記

本資料の数値は、以下2つをブレンドしています。必ず出典を区別して読んでください。

ソース内容
公開データ日本フードサービス協会(JF)/経済産業省商業動態統計/中小企業庁 中小企業実態基本調査/総務省家計調査 等の公開統計から、業態・規模を絞り込んだ参考値。
メシゴト推計メシゴトが支援中の飲食チェーン・派遣導入先・業績診断レポートから、直接集計・推計した参考値。公開データだけではカバーできない粒度を補完。
重要な注記
本資料の数値は、あくまで「自社数字の健康チェックのための目安」です。
精緻な経営判断(出店可否・M&A評価・金融機関への提示等)には、必ず自社実数と公認会計士・税理士等の専門家意見を優先してください
また、立地・時代・客層・調達先で数値は大きく変動します。「中央値付近に寄せる」ことが目的ではなく、「ずれの方向と原因を考える」ことが目的です。

本資料で扱う指標

指標定義
客単価(昼/夜)税抜、サ料込み。テイクアウト・デリバリー除く
FL比率食材原価率+人件費率(社保・法定福利含む)
家賃比率月額家賃÷月商。共益費・更新償却含む
営業利益率月商から販管費まで差し引いた後の店舗利益率(本部費控除前)
月商・月間客数月商=客単価×月間客数。月間客数は席数×回転率×営業日数の逆算目安

業態別ベンチマーク(前編)

01. 居酒屋(総合居酒屋/大衆酒場)公開+メシゴト推計

客単価(昼)800〜1,200円客単価(夜)2,500〜3,800円
FL比率55〜62%家賃比率8〜12%
営業利益率7〜13%月商レンジ600万〜1,400万円
月間客数(目安)1,800〜4,500人(50〜80席想定)

※繁華街立地は客単価上振れ、住宅街・郊外は下振れ。昼営業なしの店舗が多いため、昼客単価はランチ併設店の参考値。人件費率が30%を超えると、FL比率がすぐに黄信号になります。

02. 焼鳥・串カツ(専門業態)公開+メシゴト推計

客単価(昼)1,000〜1,400円客単価(夜)2,200〜3,200円
FL比率53〜60%家賃比率8〜13%
営業利益率8〜14%月商レンジ550万〜1,200万円
月間客数(目安)2,000〜4,500人(40〜70席想定)

※串物は食材原価率を28〜32%に収めやすく、FL比率は総合居酒屋より2〜3pt低く出る傾向。一方で仕込みの人件費が重く、人件費率が読みづらい業態でもあります。メシゴト関与の大衆居酒屋チェーンでは客単価2,300円台・全店黒字の例あり。

03. ラーメン公開+メシゴト推計

客単価(昼)950〜1,350円客単価(夜)1,100〜1,600円
FL比率58〜65%家賃比率7〜11%
営業利益率6〜12%月商レンジ500万〜1,800万円
月間客数(目安)4,500〜12,000人(カウンター中心 15〜30席)

※回転率の業態。席数が少なくても月商は高く出せる。食材原価率が35〜40%と他業態より高いが、人件費を20〜25%に抑えられるためFL比率は収まる。オペレーション標準化の難易度が高く、標準化成功が営業利益率に直結します。

業態別ベンチマーク(中編)

04. カフェ(軽食・スイーツ中心)公開

客単価(昼)900〜1,500円客単価(夜)1,200〜1,800円
FL比率52〜60%家賃比率10〜15%
営業利益率5〜11%月商レンジ350万〜900万円
月間客数(目安)2,500〜6,000人(30〜50席想定)

※家賃比率が他業態より高め(駅近・商業施設内立地が多いため)。客単価の上げ幅が小さく、利益率は低めに出やすい。長時間滞在の客層が多く、回転率を上げにくい点が経営設計の肝。

05. 定食・食堂(ランチ主体)公開+メシゴト推計

客単価(昼)900〜1,300円客単価(夜)1,300〜2,000円
FL比率55〜63%家賃比率7〜11%
営業利益率5〜10%月商レンジ400万〜1,100万円
月間客数(目安)4,000〜9,000人(40〜70席想定)

※昼の比重が圧倒的に高く、客単価を上げにくいため、月商はランチ回転数で決まります。食材原価率を抑える「定食セット設計」が経営の生命線。夜営業を併設しても、昼の売上インパクトには届かないケースが多い。

06. 焼肉(カジュアル〜中価格帯)公開+メシゴト推計

客単価(昼)1,500〜2,500円客単価(夜)3,500〜6,500円
FL比率55〜62%家賃比率7〜11%
営業利益率9〜15%月商レンジ800万〜2,200万円
月間客数(目安)1,500〜3,500人(60〜100席想定)

※客単価が高く、営業利益率も業態中ではトップクラス。一方で食材原価率は38〜45%と高く、歩留まり管理が利益の決め手になります。食べ放題業態は客単価3,800〜4,800円レンジで別カテゴリ。

業態別ベンチマーク(後編)

07. 寿司(回転寿司〜カウンター中価格)公開

客単価(昼)1,200〜2,500円客単価(夜)2,500〜5,500円
FL比率58〜65%家賃比率7〜10%
営業利益率5〜11%月商レンジ1,000万〜3,500万円
月間客数(目安)回転寿司 8,000〜20,000人/カウンター 800〜2,000人

※食材原価率が45〜52%と全業態中もっとも高い。回転寿司はセントラルキッチン+レーン自動化で人件費を15〜20%に抑え、それでFL比率を収めるモデル。カウンター寿司は別構造で、客単価で回収します。

横断比較(参考:数値の目安レンジ)

業態 客単価(夜) FL比率 家賃比率 営業利益率
居酒屋2,500〜3,80055〜62%8〜12%7〜13%
焼鳥・串カツ2,200〜3,20053〜60%8〜13%8〜14%
ラーメン1,100〜1,60058〜65%7〜11%6〜12%
カフェ1,200〜1,80052〜60%10〜15%5〜11%
定食・食堂1,300〜2,00055〜63%7〜11%5〜10%
焼肉3,500〜6,50055〜62%7〜11%9〜15%
寿司(回転〜中価格)2,500〜5,50058〜65%7〜10%5〜11%
読み方のコツ
ベンチマークの「中央値を目指す」のではなく、「自社と中央値の差額が、どこから来ているか」を考えます。差額の正体が仕入単価なのか、人件費設計なのか、ロス率なのか、回転率なのか。ここを分解できると、改善打ち手が具体的になります。

自社の数字を並べてみてください

自社業態のベンチマークと自社数字を並べて書き込み、差分の大きい行から改善に着手します。複数店舗ある場合は、代表店舗1店分を埋めた後、全店平均でもう1枚書いてみるのがおすすめです。

基本情報

店舗名/店舗ID
業態カテゴリ
席数/営業日数 対象月

数値の比較表

指標 ベンチマーク(業態) 自社実数 差分(±)
客単価(昼)
客単価(夜)
食材原価率
人件費率
FL比率(F+L)
家賃比率
販促・水道光熱費
営業利益率
月間客数
月商

差分の原因として考えたい論点

  1. 客単価がベンチマーク下限より低い:メニュー構成(ドリンク比率・単価レンジ)/客層/時間帯構成/クーポン依存度を点検
  2. FL比率がベンチマーク上限を超えている:仕入単価/ロス率/人件費配置(ピーク合わせか平均合わせか)/理論原価と実原価のGAPを点検
  3. 家賃比率が高い:月商を上げるか、物件条件を見直すか。月商向上で圧縮する方が現実的なケースが多い
  4. 営業利益率がマイナス:固定費の内訳(家賃+人件費+水道光熱+販促+雑費)を1つずつ標準レンジと比較
よくある落とし穴
「ベンチマークに合わせてコストカットする」と、短期で利益は出ますが、品質低下で2ヶ月後のCSと売上が落ちます。特に人件費を絞る施策は、CS悪化→売上減少の悪循環に入りやすいので注意してください。メシゴト内部分析では、CSスコア80点割れで2ヶ月後に月商約40万円ダウンのデータがあります。

出典・奥付

主な出典

出典用途
一般社団法人 日本フードサービス協会「外食産業市場動向調査」業態別 売上・客数・客単価の時系列傾向
経済産業省「商業動態統計調査」飲食サービス業の全体規模・動向
中小企業庁「中小企業実態基本調査」飲食業 中小企業の財務指標(営業利益率等)
総務省「家計調査」/「サービス産業動向調査」家計の外食支出動向・客単価傾向
株式会社リクルート「ホットペッパーグルメ外食総研」公開リリース業態別 客単価・来店動機
メシゴト 業績診断レポート(内部データ)メシゴト推計支援中チェーンからの業態別実測値(匿名化集計)
メシゴト 派遣導入先データ(内部データ)メシゴト推計シフトインした店舗からの現場レベル数値(人件費・ロス率)

数値の更新方針

重要な留意事項(再掲)

経営判断での使用について
本資料の数値は、あくまで「自社数字の健康チェックのための目安」です。精緻な経営判断には、自社実数と公認会計士・税理士等の専門家意見を優先してください
特に、金融機関・投資家・FC加盟希望者への提示用途には、本資料の数値ではなく自社実数をお使いください。

発行元

商号合同会社メシゴト(Meshigoto LLC)
代表升本 甲一・大山 ジュン(共同代表)
所在地〒151-0053 東京都渋谷区代々木2丁目27-16 ハイシティ代々木303
連絡先info@meshigoto.com
発行2026年4月
数値に違和感があったら
「うちの業態、このベンチマークだと合わない」「もっと細かい業態の数値が欲しい」といったご要望は、info@meshigoto.com までご連絡ください。メシゴトの業績診断レポート(有償)で、自社特化のベンチマーク作成もお受けしています。